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これまでのコンテンツ&テクノロジー融合研究所の主な実績

「産学協同」を建学の理念とする金沢工業大学の研究所は、産業界や公共団体からの委託研究、政府機関からの助成研究など、既に年間200件を超える実績をもっています。

2017年10月

メディア・マネジメントセミナー

『テレビ報道は「フェイク・ニュース」か?』-ガラパゴス化する我が国のテレビ報道のあり方を、軍事防衛、国際政治、社会問題の見地から検証する-

トランプ米大統領の「フェイク・ニュース」発言で、最初の標的となったのはCNNであった。つまり、放送報道である。本来、放送ジャーナリズムは、事象、取材対象者へのインタビュー、そして記者自身の報告を、画像と音声素材の編集により纏め上げ、事実と分析に基づいた報道を行うことを使命としていたはずであった。しかし、最近の日本国内のテレビ報道番組で頻用される編集手法は、純粋なニュース番組であっても、明らかに演出されたナレーションやトランプ大統領など外国人の発言に演出の加わった声優による日本語訳が被せられ、本来、放送報道が目指すべき姿とは程遠い内容に変貌、失墜している。また、演出や再現が多用される情報番組、情報系バラエティー番組と報道番組では、交互に取材映像や音声が併用され、同一の専門家への取材素材が使用されることも多い。従って、視聴率の面で不利と言われる純粋な「ストレート・ニュース」番組は、ともすれば演出過剰の「フェイク・ニュース」的との指摘も免れない演出を受け入れたストーリーを放送することが普遍化し、報道番組のガラパゴス化が具現化しつつある。日本の放送報道はこのままで良いのだろうか。演出を排除し、視聴者の感情を煽る手法で時事を伝えることに警鐘を鳴らさなければ、「フェイク・ニュース」への途を歩み始めるのではないかとの懸念が払拭できない。本セミナーでは、防衛、政治・行政、社会問題の専門家として、海外で豊富な経験を有し、自らテレビ報道番組に出演、制作を手掛けてきた三人の論客による、放送報道番組への異議、懸念、提言を基に、テレビ報道が本来あるべき姿について参加者と共に闊達な議論を行う。


【スピーカー】
  伊藤 俊幸 氏 金沢工業大学大学院 教授
         キヤノングローバル戦略研究所 客員研究員
  中林 美恵子 氏(早稲田大学 社会科学総合学術院社会科学部 教授

  Steve Bernstein 氏(Hudson Advisors L.P. COO)
  金山 勉 氏(立命館大学 国際連携室室長、産業社会学部大学院社会学研究科教授)

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2017年5月

メディア・マネジメントセミナー

『トランプ政権の4産業に於ける対日戦略~日本のIT産業、IRカジノ産業、エンタメ産業、メディア産業への影響とは~』

今年1月に就任した米国ドナルド・トランプ大統領は、連日、世界のメディアから注目を集めつつ、同時に自身もツイッターなどによる独自の情報発信を行い、メディアとの対立を強めている。すでに今回の大統領選において、既存メディアに頼らない新たなメディア戦略を打ち出しているトランプ大統領だが、一方でその対日政策には不透明な点も存在する。そのような中、発足時の混乱から、ある程度の落ち着きを見せ始めたトランプ政権が、今後我が国の4産業(IT産業、IRカジノ産業、エンタテインメント産業、メディア産業)に与える影響を、業界第一人者の見識を持つ4人の講師を迎え、参加者との闊達な意見交換を行う。アメリカの対日外交において幅広い議論が進む中、今後我が国にどのような変化が訪れるのだろうか。日本の政界、財界への戦略分析から、米国の変化に伴う日本へのエコノミックインパクトまで、4人の専門家が持論を展開、議論していく。


【4キーノート・スピーカー】
  辻野 晃一郎 氏(アレックス(株) 代表取締役社長兼CEO)
  北谷 賢司 氏(金沢工業大学大学院 教授、
         コンテンツ&テクノロジー融合研究所 所長、
         エイベックス・グループ・HD(株) 特別顧問、
         一般社団法人ロケーション・エンタテインメント学会 副会長)

  Steve Bernstein 氏(Hudson Advisors L.P. COO)
  堤 伸輔 氏((株)新潮社 出版編集委員)

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2016年11月

メディア・マネジメントセミナー

『モダンアート、デジタルエンタテインメントとVRの融合』

現代アートは、欧米で発祥した藝術思想形態で、そこにアーティストの営業力が加わったことで、アンディ・ウォーホルやピカソが世界的に評価されるようになった。しかし、日本からは未だ村上隆など僅か数名しか、商業的に国際的な成功者は居ない。 2001年に文化藝術振興基本法が制定され、国内でも、「電子機器などを利用した藝術」が「メディア芸術」として認められるようになったが、アニメや漫画と比較すれば未だ一般には幅広く認識されていない。 しかし、現代アートとデジタル・エンタテイメントを融合することにより、日本独自の藝術、アーティストを世界市場に浸透させビジネスとしても成功させようとする動きが、VR(バーチャル・リアリティー)技術の進化に伴い現実化している。 独りよがりな作品で、世界を感動させることは多難だが、作品をデジタル化し、エンタテイメント性を加味することで、商業的価値が創生できれば、日本の現代アート、アーティストの活躍の場は大きく拡大されるものと思える。 本セミナーでは、VRによって、アーティストが描いた作品を、彼らと同じ目線で追体験できる、世界初のVRギャラリーを誕生させた、福田淳、ソニー・デジタル・エンタテインメント社長をキイノート・スピーカーに迎え、藝術評論、技術、デザイン、法務の専門家がパネリストとして、現代アートとデジタル・エンタテイメントの融合について、聴衆も交え、闊達な議論を交わすことが期待される。


【スピーカー】
  福田 淳 氏((株)ソニー・デジタルエンタテインメント・サービス 代表取締役社長)
  山口 裕美 氏(現代アートプロデューサー、
         (株)YY ARTS 代表取締役社長)
         玉川大学観光学部 非常勤講師)
  坂井 直樹 氏(コンセプター(代表作:日産車Be-1,パオ,ラシーン))
         元・慶応義塾大学湘南藤沢キャンパス 教授
        (株)ウォーターデザイン 代表取締役
  吉村 司 氏((株)ソニーコンピュータサイエンス研究所 シニアマネージャー・チーフプロデューサー、
        元・慶応大学理工学部システムデザイン工学科 非常勤講師
  関 聡太郎 氏(元・劇団四季 制作・演出担当、
         前川知的財産事務所 パートナー弁理士
         金沢工業大学大学院 知的創造システム専攻 修了生

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2016年5月

メディア・マネジメントセミナー

『eBookビジネス新世代』~音声・映像の付加、サブスク制導入など、新たな電子書籍の可能性とは~

電子書籍ビジネスは欧米市場で目覚ましい成長を遂げており、既に書籍販売の主導権が書店からアマゾンに代表される電子書籍販売事業者に移行している。特に北米では総販売額の30%を超え、ハードカバー本の平均単価が22~26ドルであるのに対し、電子書籍は99セントから10ドルと安価な設定となっていることもあり、販売数の占拠率は電子書籍が上回っている。全米ベストセラー100点の販売数を単日で比較すると、アマゾンだけで22万冊を販売しているのに対し、書店は14万冊に過ぎない。米国の電子書籍市場は65%がアマゾン(書籍の統合年間売上高は52億ドル)、残りの35%をアップルとバーン&ノーブルが割拠していることから、電子書籍の単日売り上げが30万冊を超えていることは確実で、部数の比較では書店の倍以上の販売規模である。しかし、電子書籍販売事業者の成長と流通の独占化に伴い、出版産業は事業構造の対応に追われ、苦境に立たされている。アマゾンの場合、市販価格の53%引きで引き取り、更に5~7%の販売促進協力金の支払いを要求することが恒常化しているため、従来の広告宣伝費も賄っている出版産業にとっては厳しい環境となっている。電子出版ではアマゾン他3社の利益率は5割と設定されており、出版社の経営に対する貢献度は必ずしも高く無い。日本では、こうした北米での課題に加え、図書館の新刊書購入による売り上げの減下など、市場独特の問題も多岐に及ぶことから、電子書籍への業界全体の取り組みが進んでいない。しかし、技術や通信の革新により、著者のビデオ・インタビューや著名人の朗読などを電子的に付加して、モバイル通信により携帯電話やパッドに取り込むことが可能となっている。従来の文字だけの印刷物を販売することから、文字に音声や画像を付加した新たなメディア商品を企画販売する時代に突入することは確実であり、その対応を産学官で検討すべき岐路に達している。 本セミナーでは、日米のエキスパートを講師として迎え、電子書籍ビジネスの新たな可能性を検証いたします。


【スピーカー】
  野副 正行 氏(前・(株)出版デジタル機構 代表取締役社長、
         元・ソニー ピクチャーズ エンタテインメント 共同社長)
  今野 敏博 氏((株)ブックリスタ 代表取締役会長、
         (株)ソニー・ミュージックエンタテインメント 取締役)
         (株)アニプレックス 代表取締役)
  津森 修二 氏(エイベックス・ミュージック・クリエイティヴ(株) ビジネスアライアンス本部 企画開発部 部長)
  大橋 卓生 氏(虎ノ門協同法律事務所 弁護士、金沢工業大学虎ノ門大学院 准教授)

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2015年10月

メディア・マネジメントセミナー

『レコメン機能はAIか』 ~サブスクリプション定額制 音楽・ビデオ配信サービスに於けるレコメンド機能の課題とは~

海外ではApple Music、Googleミュージックを始めSpotifyなど、既に多くの定額制音楽配信事業が存在し、日本でも今年はサブスクリプション(サブスク)音楽配信サービス元年と呼ばれるように、LINEミュージック、AWA、レコチョク、KKBOXなどのストリーミング定額制音楽配信事業が本格的に始まった。映像コンテンツ配信事業においては、DTVやUULAによって、PC及びモバイルなどによる視聴が簡単に行えるようになっている。そして海外からもHuluが先行して日本に上陸、期待通りには契約者を増やせなかったものの、NTVに買収され再生を目指しており、世界最大手のNetflixやAmazonが相次いでサービスを開始した。このような新しいサブスクリプションサービス(サブスク)には、膨大な音楽及び映像コンテンツからニーズを予測し選択を示唆する、レコメンデーション機能が付加されており、利用者が何度か使用するとその利用状況から、個人の嗜好性や記録パターンを分析、その人に合ったコンテンツをアルゴリズムによって解析し提示する。 利用者にとっては、非常に便利な機能であり、個人の好みに合わせて常に最新の情報を選別し提供されるが、一方で、こうしたデータの商業的な利用や再利用、転用については、個人情報擁護の観点からも、一部の学識経験者や市民運動団体から懸念も表明されている。 これまではSFの世界でしかなかったAI(人工知能)の進化や、メタデータの解析スピードの向上などによって、既に我々の生活環境は一変している。このような環境変化の中、今後我々のビジネスはどのように進化していくのか、また法的側面においては、どのような仕組みが必要となってくるのか。そして、この推奨機能に見るような、利用者の利便性向上のための機械的システムはいったいどのような仕組みで成り立っているのか。 今回のセミナーでは、急成長を遂げるサブスクリプション制のコンテンツ・サービス事業におけるレコメン機能について、複数のプラットフォームをサービスプロバイダーとして事業化しているエイベックス・グループ・ホールディングスの執行役員法務契約本部長である阿南雅浩氏、デジタル・モバイル・コンテンツ事業で業界をリードするソニー・デジタルエンタテインメント・サービス代表取締役社長の福田淳氏、内閣府委員としてレコメン機能のリスクをいち早く示唆し、テレビ報道番組でも論客として知られる新潮社の堤伸輔編集委員、エンタメビジネス弁護士として産学領域で活躍する大橋卓生本大学院准教授に、其々の見地から本課題について教示を仰ぐと共に、参加者を交えて闊達な意見交換を行います。


【スピーカー】
  阿南 雅浩 氏(エイベックス・グループ・HD(株) 執行役員 法務契約本部長、
         エイベックス・ミュージック・パブリッシング(株)代表取締役社長、(株)イーライセンス 代表取締役社長)
  大橋 卓生 氏(虎ノ門協同法律事務所 弁護士、金沢工業大学虎ノ門大学院 准教授)
  福田 淳 氏((株)ソニー・デジタルエンタテインメント・サービス 代表取締役社長)
  堤 伸輔 氏((株)新潮社 編集委員、金沢工業大学コンテンツ&テクノロジー融合研究所 客員教授)

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2015年5月

メディア・マネジメントセミナー

「日本のオリジナル・コンテンツの海外展開と戦略」

我が国では独創的な映像コンテンツが数多く制作されています。その中でも、アニメ作品は海外進出に成功し、その価値も認められています。一方、我が国の映像コンテンツのうち実写作品は、海外展開において、必ずしも大きな収益を上げるには至っていません。しかし、ゴジラに代表される怪獣映画などの特撮作品、スクリプト、テレビ番組のコンセプトのライセンスが海外に販売されるようになりつつあります。 本セミナーでは、長年に亘り映画「ゴジラ」の制作に携わってきた元 株式会社東宝映画 代表取締役社長(日本アカデミー賞協会事務局長)の富山省吾氏、ゴジラ初のハリウッド作品に、ソニー・ピクチャーズ・エンタテインメントの共同社長として深く関与した野副正行氏(元ソニー上席常務、前BBDO社長、前デジタル出版機構社長)を迎え、海外において我が国の映像コンテンツ事業展開の要点を、貴重な体験談とともに分析し、将来の成功に向け、何を行うべきかについて、忌憚のないご示唆をいただきます。また、パネルディスカッションでは、我が国のコンテンツの海外展開に取り組むクールジャパン機構 代表取締役会長の飯島一暢氏(前フジテレビ常務取締役)、株式会社All Nippon Entertainment Works COOの清水久裕氏(前アクトビラ副社長)の両氏を迎え、海外展開の実例などをご紹介いただき、映像コンテンツの海外展開の現状と課題、ならびに今後の方向性と展望について、キーノート・スピーカー、参加者を交え闊達な意見交換を行います。


【キーノートスピーカー】 富山 省吾 氏(日本アカデミー賞協会 事務局長、元・(株)東宝映画 代表取締役社長)、野副 正行 氏(前・(株)出版デジタル機構 代表取締役社長、元・ソニー ピクチャーズ エンタテインメント 共同社長)
【パネラー】 飯島 一暢 氏(クールジャパン機構 代表取締役会長、(株)サンケイビル 代表取締役社長 兼 社長執行役員)、清水 久裕 氏((株)All Nippon Entertainment Works COO日本代表、前・(株)アクトビラ 代表取締役副社長、元・マイクロソフト(株) マーケティング本部 Windows製品部 部長)

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2015年3月

■一般社団法人ロケーション・エンタテインメント学会 セミナー

「カジノ産業に於けるジャンケッターの役割と法制 ~北米、マカオ、シンガポールのケーススタディー~」

カジノ産業の収益において最も重要な顧客は、特定の時間内で巨額の賭け金を動かすVIPやハイローラー客です。例えばマカオ市場では、年間380億ドルの売上の約75%が彼らによるもので、そのうち約95%が中国本土からの顧客だと推測されています。今回のセミナーで取り上げるジャンケッターとは、こうした顧客との関係を開拓・維持することでカジノホテルから手数料を受け取ったり、場合によってはVIPルームを借り上げて胴元となることで利益を稼ぐ存在です。ビジネスモデルに差異はあるものの、政府によってライセンスを付与されており、合法的に客に与信を与えて掛け金をカジノに補償したり、負けた客からの取り立てもビジネスとして行っています。業務の性質上、取り立ての履行を暴力組織に委嘱しているのではないか、資金洗浄組織の一翼を担っているのではないかとの嫌疑がジャンケッターには付き纏います。しかし、北米、シンガポールの大型IRでも合法的に稼働しており、そのうちの数社は香港で上場も果たしています。
日本でカジノが合法化された場合も、ジャンケッターの存在無しにVIPやハイローラー客を呼び込むことは難しく、その経営が難しくなると言われています。しかし、現在検討されているカジノ法案だけでは、ジャンケッターに対する規定や規制、海外からのVIP,ハイローラー客がどのようにして適法に巨額の賭け金を日本へ出し入れできるのかが明確にされていません。
そこで本セミナーでは、ジャンケッターの存在、役務、事業構造を、カジノ先進国の事例から解明し、法的な見地から、日本国内での合法的導入に際しどのような法の改訂が必要となるのかを検討するとともに、地方型IRの推進における現状の課題や、VIP/ハイローラー客の呼び込みの可能性等について議論する。


【キーノートスピーカー】 北谷 賢司 教授(一般社団法人ロケーション・エンタテインメント学会 副会長、金沢工業大学コンテンツ&テクノロジー融合研究所 所長 教授)、大橋 卓生 弁護士(虎ノ門協同法律事務所 弁護士、金沢工業大学虎ノ門大学院 准教授)
【パネラー】 島津 貴昭 氏(札幌IR研究会 理事、株式会社札幌ドーム 代表取締役専務、金沢工業大学コンテンツ&テクノロジー融合研究所 客員教授)、多田 宏行 氏(一般社団法人ロケーション・エンタテインメント学会 理事、東京大学大学院 客員教授、東京藝術大学 講師、前・三井不動産S&E総合研究所所長)

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2015年2月

■メディア・マネジメントセミナー

「世界的映画・音楽業界紙に見る総合デジタルメディア企業への大変革と成長戦略」

デジタル化の波により出版ビジネスはその方向性の修正を余儀なくされている。既に多くの雑誌や新聞なども電子化され、新たなビジネスモデルを模索している。そのような現象は国内のみならず海外においても深刻な状況であり、歴史ある雑誌や新聞などが閉刊に直面している。するといった事態も珍しくはない。そのような中で、今回は、国際的な特に海外より映画・テレビなどのエンタテインメント業界産業の情報を扱うThe Hollywood Reporter (THR)とや米国で最も権威のある音楽専門産業誌Billboardなど、有名業界両紙のアジア代表であり、上海を拠点にアジアでIT事業の企業や、大手米国ファンドのメディア・エンタテイメント投資事業責任者を歴任した、弁護士のジョン・サービン氏をお招きし、同氏が手掛ける有名業界紙の新たな試みについて、具体的な取り組み事例などを基にお話しいただきます。その他、パネルディスカッションでは、国内からぴあ株式会社特別顧問・共同創業者の林和男氏、前出版デジタル機構代表取締役社長/元ソニーピクチャーズ共同社長 野副正行氏、そして新潮社編集委員で松本清張、塩野七生、ドナルド・キーンの編集者を歴任した堤伸輔氏をお迎えし、国内外の出版業界におけるその実態と課題、そして今後の方向性と展望について会場の皆様も交え闊達な意見交換を行う。


【キーノートスピーカー】 Jon Serbin 氏(The Hollywood Reporter、Billboard アジア代表)
【パネラー】 野副 正行 氏(前・(株)出版デジタル機構 代表取締役社長、元・ソニー ピクチャーズ エンタテインメント 共同社長)、林 和男 氏(ぴあ(株) 特別顧問/Co-Founder)、堤 伸輔 氏((株)新潮社 編集委員)

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2014年10月

■メディア・マネジメントセミナー

「激変する放送通信産業 ~1stスクリーンから5thスクリーンを活用した新たなメディア産業のビジネスモデルとは~」

ブロードバンドとワイヤレス通信の高度化と汎用により、放送通信産業は、今や第1スクリーン(テレビ放送受像機)から、パソコン、モバイル携帯、タブレット、から第5スクリーン(デジタル・サイネッジ)を介して世界的に報道と娯楽の両面で最も影響力のある存在となっている。本セミナーは、こうしたスクリーンを複合的にビジネスとして活用し、新たな事業を組成することに成功した経営者と、既存市場の防衛と新規事業の開拓を目指す既存メディア産業の経営者の登壇を求め、グローバルな視座から、5つのスクリーンを活用する新たなメディア産業の経営について闊達な協議を行います


【キーノートスピーカー】 井川 泉 氏(㈱TBSテレビ 執行役員)、福田 淳 氏(㈱ソニー・デジタルエンタテインメント・サービス 代表取締役社長)
【パネラー】 Thomas Hoegh 氏(Arts Alliance Founder & CEO)、新井 秀範 氏(FIFA TV rights sales & distribution 放送権契約担当)、大橋 卓生 氏(金沢工業大学虎ノ門大学院 准教授、虎ノ門協同法律事務所 弁護士)

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2014年6月

■メディア・マネジメントセミナー

「スポーツ・ライヴエンタテインメントとカジノ産業」

北米やアジアのIRでは、ライヴ・エンタテイメントを常設、スポーツ・イベント、特に格闘技を定期的に開催することにより、多くのハイローラーを世界中から集め、一般客も取り込んでカジノ売り上げに寄与させる ビジネスモデルが確立しています。今回のセミナーでは、ラスベガス、マカオ、シンガポールで豊富な実務経験を持つカジノと興行ビジネスのプロフェッショナルが、エンタテインメントとスポーツがカジノ経営にどのように貢献しているのか、その仕組みを解明、日本市場での融合モデルについて示唆を行います


【キーノートスピーカー】 Scott Messinger 氏 (Las Vegas Sands Corp, CVP of Advertising)、Steve Bernstein 氏 (SinoPac Solutions and Services Limited, CEO、前 Oppenheimer Investments, CEO、元 日興ソロモン証券, CAO、元 Citiグループ 国際証券部門長)
【パネラー】 秋山 弘志 氏(一般財団法人 日本ボクシングコミッション 理事長、株式会社東京ドーム 顧問、金沢工業大学 コンテンツ&テクノロジー融合研究所 客員教授)、Rod Gunner 氏(PowerSnooker Group Ltd  COB and COO、英TVAM 取締役創業者、英Apollo Resortsカジノ 顧問)、大橋 卓生 氏(金沢工業大学虎ノ門大学院 准教授、虎ノ門協同法律事務所 弁護士)

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2014年1月

■メディア・マネジメントセミナー

「激変するカジノ産業アジアにおける成功例から考える、日本のカジノ創設と展望」

カジノを核とする大型複合施設、IR(インテグレーテッド・リゾート)の開発が観光産業のみならず経済成長に不可欠であることは、既に、欧米やアジア各国で実証されており、我が国でも、カジノ合法化が秒読み段階にある。しかし、カジノ産業の構造について、国内では情報が混在し、合法化に伴う法整備はもとより、IRの設計、施工、経営、管理、営業のノウハウについて、官民学が共同で研究、検証することが不可欠である。K.I.T.コンテンツ&テクノロジー融合研究所では、3年間に渡り広義のIRであるロケーション・エンタテイメント産業を、米国、韓国のカジノ企業の参加を得た産学協同の協議会を開設、研究を続けてきた。合法化を直前に控えた今、更にその活動を活性化するため、協議会を「ロケーション・エンタテインメント学会」として発展させ、より積極的な有識者による研究を行うことを決定した。

学会の発足を記念して、現役カジノ経営者を含む見識者を迎え、産業構造と日本市場に適したカジノ、IRのあるべき姿について解説、議論するセミナーを開催。


【キーノートスピーカー】 Yoon Mo Ahn (GoodLuck9 Casino & Hotel President)
【パネラー】 佐藤 仁 氏(株式会社東急レクリエーション 取締役社長)、Lloyd Nathan 氏(英国・米国カリフォルニア 弁護士、Asia Coast Development LTD 前CEO、MGM Resorts International 元President)、林 和男 氏(ぴあ株式会社 特別顧問 共同創業者)、Yoon Mo Ahn 氏(GoodLuck9 Casino & Hotels President)

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2013年10月

■メディア・マネジメントセミナー

「激変するスポーツテレビ放送事業の構造改革とモバイル、インタラクティブ・メディアとの共存」

新たにFOXSPORTSが国内市場に本格参入したことなどにより、競争が激化しつつある既存テレビ、衛星放送に於けるスポーツ番組制作・編成・営業に於ける変革、更にモバイル放送やインターネットメディアとの競合、共生について市場動向を分析し、著名スポーツ選手のマネージメント事業の新たな潮流についても認識を深めることを目的とするセミナーを開催


【キーノートスピーカー】 Rik Dovey (FOX SPORTS ジャパン株式会社 代表取締役CEO)、David Hackett (株式会社 博報堂DYメディアパートナーズ、スポーツ・エンタテインメントビジネス局 シニアコンテンツプロディーサー、データスタジアム株式会社 取締役)
【パネラー】 Jim Small(Major League Baseball国際事業担当副社長 兼 MLBジャパン代表)、髙木ゆかり(IMG Media シニアバイスプレジデント)、秦 英之(レピュコムジャパン株式会社 代表取締役社長)、伊藤正二郎(エイベックス・スポーツ株式会社 代表取締役社長(10月1日就任))

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2012年7月

■メディア・マネジメントセミナー

「激変するブロードバンド環境に於ける既存放送産業、ペイテレビの経営戦略とは」

国内ペイテレビ産業の第一人者で、地上波経営と国際情勢にも精通する和崎WOWOW社長の基調講演と日米の放送経営者によるパネルディスカッションにより、今後の放送産業の経営戦略について議論するセミナーを開催


【キーノートスピーカー】 和崎信哉 ((株)WOWOW代表取締役社長、(社)衛星放送協会会長)
【講師】 八木康夫((株)TBSテレビ 取締役)、Fred Cohen (フレッド・コーエン)(Chairman, The international academy of television arts & sciences:国際エミー賞財団 会長、金沢工業大学大学院 客員教授)(NYよりライブ中継)

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2012年2月

■メディア・マネジメントセミナー 「地方におけるロケーション・エンタテインメント(LE)の可能性」

シンガポールの総合リゾート・マリナベイ・サンズ・リゾートの開発や事業戦略など、また日本の公営競技が抱える様々な問題を解決策について、さらには日本市場における新しいエンタテイメント施設の可能性、海外のカジノ運営事例などについて公演開催


【キーノートスピーカー】 George TANASIJEVICH(マリナベイ・サンズ社 President & CEO)
【講師】 秋山弘志 客員教授(株式会社東京ドーム顧問)、ハイローラーX氏

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2011年10月

■Media Management Colloquium2011"スポーツビジネス"

IMG上席副社長のPeter SMITH 客員教授をお迎えして、少人数のセミナー"スポーツビジネス"を開催

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2011年9月

■メディア・マネジメントセミナー 「ロケーション・エンタテインメント(LE)産業の最前線:カジノ導入による成長性とは」

新世代のカジノLE施設への推移や各国のカジノの現状、LEによる街の活性化など、今後の展開の可能性についてのLE産業セミナーを開催


【講師】 北山孝雄 客員教授(北山創造研究所代表取締役)、千代勝美 客員教授(株式会社大島造船所最高顧問)、スペシャルゲスト・ハイローラーX氏

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2011年7月

■北山孝雄 客員教授 特別講演会

シンガポールの総合リゾート・マリナベイ・サンズ・リゾートの開発や事業戦略など、また日本の公営競技が抱える様々な問題を解決策について、さらには日本市場における新しいエンタテイメント施設の可能性、海外のカジノ運営事例などについて公演開催

2011年6月

■メディア・マネジメントセミナー「激変するアジア音楽産業の舞台裏に迫る」


【講師】 喜多郎 客員教授(アーティスト)、阿南雅浩 客員教授(エイベックス・グループ・ホールディングス 執行役員 経営戦略本部長)、加藤衛 客員教授(JASRAC前理事長)

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2011年1月

■メディア・マネジメントシンポジウム 「最先端、欧州デジタルシネマ、デジタルサイネッジの現況と世界市場開拓戦略」


【ゲスト講師】 Thomas HOEGH 客員教授(Arts Alliance Media, Founder&CEO)、橋本太郎 客員教授(ブロードメディア株式会社代表取締役社長)、ANG Peng Hwa Ph.D(シンガポール国立南洋工科大学)、佐藤仁(株式会社東急レクリエーション取締役社長)


*Thomas HOEGH 客員教授(Arts Alliance Media CEO)K.I.T.虎ノ門キャンパスにて来日記念Colloquium開催
*金沢本学・扇が丘キャンパスにてThomas HOEGH 客員教授 レクチャー開催

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2010年11月

■メディア・マネジメントセミナー 「Casino Industry」

韓国のカジノ産業の実態と課題、カジノ導入による日本のゲーミング産業への影響、世界のカジノの現状などについて


【講師】 秋山弘志 客員教授(全国競輪場施設協会会長)、Yoon Mo AHN(Grand Luck Corp.LTD, CEO/President)、ハイローラーX氏


  • ● 講演後パネルディスカッション開催

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2010年10月

■経済産業省+UNIJAPAN主催、K.I.T.虎ノ門大学院C&T融合研究所共催イベント・シンポジウム

@政策研究大学院大学(六本木)にて

「激変する国際コンテンツ流通産業:放送からデジタル・マルチプラットフォームへ」

【講師】 Fred COHEN 客員教授(国際エミー賞財団会長)、海老沢 勝二(元NHK会長)

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2010年9月

■メディア・マネジメントセミナー 「Sports Marketing-Baseball Business」

プロ野球におけるスポーツビジネスの新展開、最新のビジネストレンドを紹介


【講師】 Jim SMALL 客員教授(MLB日本代表)、島津貴昭 客員教授(株式会社札幌ドーム代表取締役専務)、阿南雅浩 客員教授(エイベックス・グループ・ホールディングス株式会社執行役員経営戦略本部長)

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2010年7月

■コンテンツ&テクノロジー融合研究所開所記念シンポジウム 「Digital Cinema」

"映画産業のデジタル化と3D映画の現状と今後の展開について"


【基調講演】 Rob HUMMEL 客員教授 (PRIME FOCUS North America, CEO)
【パネルディスカッション】 Rob HUMMEL 客員教授 (PRIME FOCUS North America, CEO)、信谷和重(経済産業省・商務情報政策局メディア・コンテンツ課長)、橋本太郎 客員教授(ブロードメディア株式会社代表取締役社長)、前田悟(JVC・ケンウッド執行役員常務)、マーシャ・クラッカワ―(元NHKキャスター、聖心女子大学教授)
*金沢本学・扇が丘キャンパスにてRob HUMMEL 客員教授 レクチャー開催

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2010年6月

■メディア・マネジメント特別セミナー 「デジタルシネマ ・ 3D」

"3Dを加味したデジタル化の最新欧米事情から世界のメディア産業の動向について"


【基調講演】 Robert W. GUSTAFSON Ph.D (California州立大学エンタテインメント産業研究所長)

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