下図のように、教育課程内で実施する就業力向上のための授業は、学年に応じて、教務部、学生部、進路部が行い、これらを支援する組織として、それぞれ教務課、修学相談室、進路開発室があります。また、教育課程外の就業力向上プログラムは、教育支援担当副学長をリーダーとした教育支援機構で実施し、特に既存のプロジェクトを就業力という観点から再構築し、企業からの視点を明示的に加えます。
さらに、産学連携担当副学長をリーダーとした産学連携機構を持つ本学では、学生、社会人の人材育成をキーワードにした業務に取組んでおり、企業と大学が連携した共同教育を推進しています。本取組みでは、この機構のスタッフ10名が企業との窓口となり有機的な連携体制を構築します。
本取組みの評価体制は、上図に示す実施体制の各部門から代表者を選出し、新たに「就業力育成キャンパス形成委員会」を発足します。この委員会では、本取組みの有効性について学生の就業力がどのように向上したかを、学生本人、採用した企業などから計ります。具体的には、本取組みを行なう様々な施策に関する学生と卒業生の就業力に関するデータをまとめ、FD研修、SD研修を含めて検証し、各部門にフィードバックしPDCAサイクルを徹底します。
また、就業力育成キャンパス形成委員会にて評価会議を学期ごとに開催し、この会議には、企業、業界団体、他大学の有識者、キャリア教育に関する団体などに評価会議の委員として委嘱することを計画しています。
就業力育成キャンパスの評価指標として、
を予定しています。
取組みを実践することによる5年後のゴールイメージとして、これらの指標に対する目標値を、次のように設定しています。