ホーム > 地域志向教育研究活動 > 地域志向教育研究プロジェクト > 平成27年度 > マーケティング調査に立脚した経営改善に基づく商店活性化 プロジェクト
担当教員 |
情報フロンティア学部 心理情報学科 神宮 英夫 教授 情報フロンティア学部 心理情報学科 田中 吉史 教授 情報フロンティア学部 経営情報学科 武市 祥司 教授 |
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参加予定学生 | 10名 |
4つの商店の調査を行い、商店主たちを対象とした講習会しながら、学生と商店主とが協同して調査・分析の実施と戦略立案と実施に取り組むことで、地域の問題解決と学生の学びを有機的に行うコミュニティの創出を目指す。商店の活性化には、顧客のニーズを把握して、そのニーズを満足できるような戦略を立てて実行する必要がある。商店主が自ら調査して、分析して、戦略を立てることができれば、費用も少なく、実情に見合った対処を策定することが可能になる。心理情報学科では、質問紙調査や査結果の分析に関する授業があり、経営情報学科では事業展開の戦略立案について取り上げた授業を開講している。これらの授業を受講した心理情報学科と経営情報学科の学生マーケティング講習会を開催し、授業で履修した知識を商店主に伝授する。その後、学生と希望する商店主とが協同して、実際の商店の活動に関する調査・分析・戦略立案の活動を行う。本事業の補助期間終了後には、学生たちが自立して調査会社を設立して、商店主たちからの依頼を受けて調査・分析・戦略立案を行うことができるよう、活動内容を組み立てる。
講習会の企画を通して、授業で履修した内容を復習・整理する。
講習会では、マーケティング調査や戦略立案の知識を有していない近隣市の商店の人たちに授業をする。授業で履修した知識を他者に伝える事ができるようになること、また、現実場面で効果的なプレゼンテーションができるようになることを行動目標とする。
商店の人たちと一緒に調査票の作成と調査の実施、分析を行い、現実的な問題の解決に取り組む。授業で履修した知識を、実際にどのようなところで役立てられるのかを理解すること、またそれらの知識を現実に役立てるのに必要な工夫をすることができるようになることを行動目標とする。
本プロジェクトに参加した学生たちが、3年後学期開講の『消費者心理学』(担当:神宮教授)の中でワークショップを担当し、本プロジェクトのメンバーではない授業履修学生と、活動内容に対応したテーマでの討論を通じて他の学生の意見を聞きながら、本プロジェクト活動を共有する機会を、平成26年度と同様に持つ。
対象学科 | 対象学年 | 必修・選択 | 授業科目名 |
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経営情報学科 | 3年 | 必修 | カスタマー・リレーションシップ・マネジメント |
心理情報学科 | 3年 | 選択 | 消費者心理学 |