建築系 教育目標

・学習・教育目標

建築系教育プログラムは、建築学(総合)プログラムとして、一般教養および工学基礎の知識・能力に関する学習・教育目標、包括的かつ基礎的な専門知識・能力に関する学習・教育目標、ならびに、より高度な包括的専門知識・能力に関する学習・教育目標を、各々設定している。

また、建築デザイン、建築構造、空間構築、環境計画、環境デザインの5コアを設定しており、より高度な包括的専門知識・能力に関する部分については、「コア」により「特に重視する能力」が異なっている。


・建築学プログラム「建築学(総合)」の総括的目標

(T)工学における一般的素養をベースに、広範な領域を含む建築学に関する幅広い専門的知識をもち、多様な人間社会において、安全で美しく快適な人間活動の器としての建築や都市を、経済性をも考慮しながら計画し、設計し、築き、運営することができる基礎能力に加えて、より高度な包括的知識として、建築設計・計画・意匠、建築構造、建築環境・設備、都市・地域計画、建築材料・構法、建築CADなどに関する専門的知識をもち、それを実務に適用し得る能力をもつ人材を育成する。

・一般教養並びに工学基礎の知識・能力
A1 自己啓発・自己管理能力
自己の能力を正しく認識し、自己啓発を継続し、自己管理能力を高め、自己実現への努力を続けることができる。
A2 問題発見・解決能力
技術者としての責任感や倫理観、進歩発展に対する意欲などに基づいて社会活動の中で解決すべき工学的諸問題が発見でき、論理的思考力と様々な知識を集約しながら、問題を分析し、解決案を導くことができる。
A3 説得力のある報告書を書く能力とともに、図形、口頭発表、討議等によって他人と効果的な情報交換ができ、さらに日本語や外国語を用いて意見や自分の考えを伝えることができる。
A4 技術者倫理能力
国際的な環境の中で働く技術者として、適切な意思決定と行動ができるように幅広い倫理観・国家観・世界観・歴史観を涵養するとともに、科学・技術が社会および自然に及ぼす影響・効果を総合的に洞察・理解でき、社会に対する責任を自覚することができる。
A5 多様な価値観の理解能力(国際性)
世界の中での日本の位置と役割について洞察し、人間の本性および人類がもつ多様な価値観に関する理解を深めることができる。
A6 現象のモデル化と分析能力(数学的問題解決能力)
数学や物理学、化学を工学のツールとして利用しながら、様々な工学的問題や現象をモデル化し、問題や現象の本質を理解し、分析し、予測し、最適な解を求めることができる。
A7 コンピュータリテラシー:
ワードプロセッサーや表計算ソフトウエアなどのコンピュータリテラシーツールを充分に活用でき、迅速かつ適切な問題処理を効果的に行うことができる。

・包括的な専門知識・能力
B1 建築空間に求められる用途・機能・構成・美しさ等の条件が理解できる。
B2 建築物の持っている構造的側面を安全性の観点から理解することができる。
B3 建築物の内外に形成される環境と人との関連性が理解できる。
B4 都市・地域における建築群の役割や特性が理解できる。
B5 建築や地域が持つべき基本的内容を図面等を使って表現できる。

・より高度な包括的専門知識・能力(ただし、コアによって、「特に重視する能力」が異なる。)
建築デザインコア
C1 建築に求められる機能・条件を満たす設計ができる。
C2 自己の建築空間を創造し、プレゼンテーションできる。
C3 国内外の建築遺産を調査し、評価できる。
建築構造コア
C4 建築物の力学的現象を把握し、安全性の評価や構造計画に応用できる。
C5 建築物全体について、一貫した構造設計を行うことができる。
C6 建築構造技術者として必要な分析能力を身に付け、その能力を実際に応用できる。
空間構築コア
C7 情報利用技術を習得し、デジタルメデイアを利用した多角的な設計ができる。
C8 雪荷重、風力、地震力の性状とこれらによる構造物の被害を理解し、被害対策を提案できる。
C9 建築材料、構法に関わる知識、技術を応用して、建築資材の再利用、建築の長寿命化の方策を立案できる。
環境計画コア
C10 建築から都市に至る物理的環境の評価とその改善のための計画ができる。
C11 建築環境と建築設備についての知識を基に、環境負荷の小さい建築が提案できる。
C12 人間の生理的・心理的反応を考慮して、快適な建築と都市の空間を立案できる。
環境計画コア
C13 建築の集合体としての都市・まちを理解し、都市デザイン・建築デザインの設計に反映できる。
C14 都市およびその主要素としての居住空間の成り立ちやダイナミズムを理解し、都市計画・住宅地計画を構想できる。
C15 歴史的な建築および景観の調査にもとづき、その背景および発展過程を理解し、歴史的資産の活用を企画・立案できる。

平成15年4月1日

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