機械系教育プログラムの学習・教育目標

機械系教育プログラムの教育活動は,工学的な諸問題を発見でき,工学技術や科学理論に基づいて解決案を考え出し,これを具体的な図面や技術文書で表現でき,成果物としての「モノ」を実際に作り出すことができる機械技術者の育成に基礎をおいている.これを実現するための具体的な学習・教育目標を以下に示す.

機械系の学習・教育目標は三つのグループで構成される.

最初のグループ『技術者基礎能力』は,技術者として社会に貢献すると共に,次世代の新しい科学や技術の発展や伝承を担うことができる技術者に共通な問題発見・解決型の特質を育成することを目的としている.

第二のグループ『専門基礎能力』は,機械技術者として活躍するために必要な機械工学分野の専門的な基礎能力,特に,機械工学分野の力学を理解し応用する能力,設計解原理を考え,これを製作可能な設計案に纏め上げる能力,および基本的な加工技術と機械材料の性質に関する知識を育成することを目的としている.

第三のグループ『統合的応用能力』は,学んできた工学知識の重要性を真に理解し,それらを技術者のツールとして使いこなすために,統合的な応用経験を与えることを目的としている.

それぞれの学習・教育目標は,金沢工業大学の使命や教育理念を継承しており,技術者として一人の人間として社会に貢献できる人材の育成を目指すものである.

学習・教育目標
I.技術者基礎能力(共通)
A 自己啓発・自己管理能力
自己の能力を正しく認識し,自己啓発を継続し,自己管理能力を高め,自己実現への努力を続けることができる.
B 問題発見・問題解決能力
技術者としての責任感や倫理観,進歩発展に対する意欲などに基づいて社会活動の中で解決すべき工学的諸問題が発見でき,様々な知識を集約しながら,問題を分析し,解決案を導くことができる.
C コミュニケーション能力
説得力のある報告書を書く能力とともに,図形,口頭発表,討議等によって他人と効果的な情報交換ができ,さらに日本語や外国語を用いて意見や自分の考えを伝えることができる.
D 技術者の倫理的判断能力
国際的な環境の中で働く技術者として,適切な意思決定と行動ができるように幅広い倫理観・国家観・世界観・歴史観を涵養するとともに,科学・技術が社会および自然に及ぼす影響・効果を総合的に洞察・理解でき,社会に対する責任を自覚することができる.
E 多様な価値観の理解能力
世界の中で日本の位置と役割について洞察し,人間の本性および人類が持つ多様な価値観に関する理解を深めることができる.
F 現象のモデル化と分析能力
数学や物理学,化学を工学のツールとして利用しながら,様々な工学的問題を数学的にモデル化し,工学的現象の本質を理解し,分析し,予測し,最適な解を求めることができる.
G コンピュータリテラシー:
ワードプロセッサーや表計算ソフトウエアなどのコンピュータ・リテラシー ツールを充分に活用でき,日常の勉学やプロジェクト活動において迅速な問題処理と効果的なコミュニケーションを図ることができる.
II.専門基礎能力
H 工学基礎数理
工学の基礎理論に関連する数学(微分積分学,線形代数,微分方程式,代数系,フーリエ級数,関数論など),物理(力学,熱,振動と波動,電気・磁気など),および化学について学習し,それらを機械系の専門分野に応用できる.
I 力学
機械の強度設計や性能設計に必要な各分野の基礎知識(工業力学,材料力学,振動工学,熱力学,流体力学など)に精通し,これらの知識を安全で効率の高い機械や機械システムの概念設計や基本設計(性能設計も含む)に応用することができる.
J 設計技術
設計の基本原理(力の伝達,役割分担,自己充足,安定性と不安定性;実体設計の考慮点)と各種機械要素の機能と原理を理解し,これらの知識を機械および機械システムの設計に効果的に応用できる(詳細設計を行うことができる能力.)
K 製造技術
切削加工,塑性加工,特殊加工,機械材料,熱処理などに関する基礎的な知識を持ち,部品図面に記述された技術的要求仕様を満たしながら,最も経済的に製造できる加工法や材料を選択できる.
III.統合的応用力
L コンピュータ援用能力
近代的なエンジニアリング・ソフトウエアの理論と使用法を理解し,設計から製造に至る様々な過程で現実的な複雑さを持つ工学的諸問題を迅速に解決できる
M システム化能力
機械の自動化を実現するために必要な知識(例えば,センサーやアクチュエータおよびインターフェース回路に関する基礎知識,制御理論やシステム工学に関する基礎的知識)を理解し,安全で効果的な自動化システムを設計し製作できる.
N ものづくり能力
理論的なアイディアや技術的なアイディアを具体的な図面や技術書面,レポート等で明確に表現することができ,また,そのアイディアの有効性を実証するために,試作や実験を計画・実行・分析し,その機能や性能を評価し改善することができる.

平成15年4月1日

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